CCT企業福利厚生サービス – みんなのCCT 人と組織のための成長支援サービス

企業内では対応できない、従業員のプライベート相談に対応できる
ビジネスコーチ,カウンセラー、セラピスト（CCT）を
企業や組織の福利厚生として活用してみませんか？

福利厚生を『物』『お金』として捉えると、景気が悪くなってくるとまず最初にカットされてしまうものです。しかし『企業は人』です。企業を支える大切な社員を勇気づけ、励まし、やる気にさせるプロのスキルを活用することで、お金では買えない満足感と安心感を社員に感じてもらう事が出来ます。
あなたの企業に憧れるファンが沢山現れることを応援します！

「ストレスチェック制度の義務化」に対応
平成27年12月、厚生労働省による労働安全衛生法の一部改正に伴い、50人以上の従業員を抱える企業に「ストレスチェック制度の義務化」が課されました。ここ近年、精神障害や過重労働による労災認定は年々増加傾向にあり、企業内におけるメンタルヘルス問題は深刻化の一途、企業にとって社会情勢への対応は他人事ではなくなりました。「ストレスチェック制度の義務化」の概要はこちらです。

従業員満足度が企業成長の鍵
従業員が幸せに働ける環境を作るには、まず現時点で従業員がどのように感じているのか状況を把握することが必要です。そして従業員のメンタルヘルス問題の解決は、離職率の低下のみならず、従業員満足度の向上にも直結します。CCTが従業員がどのように感じているのか状況を把握するための幸福度調査、メンタルヘルス問題の解消、幸せに働ける環境作りのためのお手伝いをしています。

従業員のメンタルヘルスの問題を考える上で、知っておくべき３つのポイント

①年間の自殺者数に占める被雇用者の割合です。警察庁のデータによると1998年から2014年までの自殺者数は16年連続で25,000人以上、そのうち被雇用者が約３割を占めます。
参考サイト：自殺者数の年次推移-警察庁

②経済的損失についてです。2009年の厚生労働省の発表では、自殺やうつ病による日本の経済損失は年間で2兆7000億円にもおよぶとされ、厚生労働省を中心に対策が検討されてきました。
参考サイト：

③メンタルヘルスの問題に対する企業の認識についてです。
2014年に独立行政法人労働政策研究・研修機構が発表した調査によると、「従業員のメンタルヘルスの問題と生産性の低下や重大事故などのマイナスのパフォーマンスの関係をどう考えるか」という趣旨の質問に対して、「関係あり」と認識している回答が約９割を占めています。
参考サイト：職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査

サービスの特徴

たとえば、会社内に診療所があったり、嘱託医を常駐させていたりしたとしても、体の不調は訴えられますが、自分を悩ませている家庭や仕事のことは話すことはできません。
部下がうつ病らしいからといって精神科を訪れても、本人を連れてこなければ薬を処方する事すらままなりません。

「心の相談」を銘打っている各種団体と契約する企業は他にもありますが、それらは多く医療機関の紹介にとどまるものです。
2時間の面談・電話のカウンセリングをご提供し、心ゆくまでカウンセラーとの対話を体験していただけます。そして多くの医療機関と違い、どのような内容の相談にも応じることができます。

例えば、当社では、上記のような部下がうつ病らしい、というケースにおいても、本人を連れてこずとも解決策を提案することも可能です。

契約のメリット

●守秘義務●
カウンセリングの必要性が(おもに企業内で)高まった頃、組織内にカウンセリングルームを創設し、カウンセラーを常時配置しようという動きがありました。

しかしながら、カウンセリングルームの所管が人事部や総務部にならざるを得ず、結果的にクライアントとカウンセラーとの間に利害関係を想起させることになります。
それは特にクライアント側において「自分の相談内容が会社に伝わるのではないか?」という恐れに繋がり、その結果誰もカウンセリングを利用しない、という事態に至るのが一般的です。

これでは本末転倒となってしまい、カウンセリングルームを設置した貴社の意図とはそぐわない結果を招くことと思われます。
この問題も、社員様の日常から物理的にも心理的にも離れた場所でカウンセリングを行うことにより解消されます。

●扶養家族も利用できます●

法人契約でカウンセリングを受けられるのは、貴社の社員ご本人だけではありません。その扶養家族にも同じ権利があります。

たとえば、専業主婦をしている社員の奥様が「子育てで悩んでいるのでカウンセリングを受けさせたい」という場合や「近所づきあいがうまくできず悩んでいるようだ」といった場合などにもご利用いただけます。

ですから、このシステムは、社員数の約3倍の人が利用できることになり、組織から見れば、社員やその家族にたいして通常の約3倍の福利厚生サービスを提供できると言えるでしょう。

興味関心がおありでしたら、ご遠慮なく当社までご連絡ください。
貴社までご説明にあがることもできます。何卒、よろしくお願い申し上げます。

CCTを雇用する上での経済的問題

●カウンセラーを雇用する上での経済的問題●
企業内にカウンセラーを置くといっても、カウンセリングルームを設ける予算やカウンセラーの人件費など、想像以上に経費がかかるものです。(特に腕のいいカウンセラーになればなるほど時間単価は驚くほど高くなります)。
また、一口にカウンセラーといってもその能力には個人差があり、よほどカウンセリングの世界に通じた人がいなければ、良質なカウンセラーを雇うことは困難であることも確かです。

カウンセラーを一人雇用するよりもはるかに経済的なものとなっておりますし、必ず複数のカウンセラーをご用意致しますので、性格や考え方の異なる社員やご家族の皆様にフィットしたカウンセラーとの出会いをお約束できるのも当社の強みです。

ご利用までの流れ

導入までの流れ

みんなのCCT
企業や組織のための福利厚生サービス料金表

講演会／研修への講師派遣

企業・公官庁・学校やＰＴＡなどの各講演会へ講師の派遣を行っております。
また、社員研修などへの派遣も随時行っております。

現代は殊に様々な意味で『心』がクローズアップされてきています。
しかし、ここ日本に置いてはあらゆる方面でこの『心のケア』が叫ばれているにも関わらず、それを担う専門家が少ないのも現状です。

私たちはその活動を通じて多くの心の問題と直面し、その解決に力を注いでいます。
そのため、私たちの心理学は理論的、実験的に得られたものではなく、実践を通して培われた知識と経験に基づくものとなっています。ですから、聴講・受講される皆様にとって身近で分かりやすい講演を提供させていただけるわけです。
また、私たちはこの講演活動を通じて、多くの皆様に『心』のあり方や大切さを学んでいただける機会を提供したいと考えており、敢えて割安な料金設定とさせていただいております。

この機会に是非、ご検討いただけましたら幸いです。

＜主な講演会／研修実績＞
・
その他多数

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